近年、テレワークの浸透やオフィス勤務の見直しなど、働き方の多様化が急速に進んでいます。とりわけ、企業の中核を担う30代のビジネスパーソンは、リモートワークをはじめとする新しい勤務形態にどのような価値を見出し、どのような課題や不安を抱えているのでしょうか？
そこで今回、厳選された法人携帯会社を紹介するマッチングサイト「一括.jp（https://emeao.jp/ikkatsu-column/recommend_mobilephonecompany/ ）」は、30代の会社員100名を対象にアンケート調査を実施。働き方に対する希望や、テレワークの魅力・課題などについて、現場のリアルな声を集めました。
テレワークやハイブリッド勤務をこれから導入したい企業担当者はもちろん、すでに導入済みでさらなる職場環境の改善を目指す方にも、明日からすぐに役立つヒントを提供します。
調査結果1：あなたの希望に最も近い働き方は、次のうちどれですか？
- 最も多かったのは「完全にテレワーク中心の働き方を希望する」で25.0％（25人）となりました。リモートワークの柔軟さや通勤ストレスの軽減など、テレワークのメリットを重視する声が根強いことがうかがえます。
- 一方で「会社や業務内容に応じて柔軟に決めたい（特に自分のこだわりはない）」も23.0％（23人）と高く、多くの人がワークスタイルに対して柔軟性を求めている実態が見て取れます。
- 「基本はテレワークだが、週1～2日程度はオフィス勤務したい」（22.0％、22人）や「完全にオフィス勤務を希望する」（22.0％、22人）も同様の割合で並んでおり、働く場所やスタイルに対する多様なニーズが共存していることが特徴的です。
- また、「基本はオフィス勤務だが、週1～2日程度はテレワークしたい」という層も8.0％（8人）存在しており、オフィスワークを基軸にしつつも一部在宅を取り入れたいという現実的な志向も見られます。
調査結果2：あなたがテレワークを行う際に特に魅力を感じることはなんですか？（複数回答可：注1）
- 最も多かったのは「通勤時間や移動の負担が軽減される」で46.0％（46人）でした。30代の多くが、テレワークの最大のメリットとして移動負担の解消を強く感じていることがわかります。
- 次いで「自分のペースで仕事ができる（時間の柔軟性）」、「家庭やプライベートとの両立がしやすくなる」がいずれも22.0％（22人）と同率で続きました。業務時間の調整やワークライフバランスなど、多様な観点からテレワークの魅力を実感している層が目立ちます。
- 「自宅で集中して作業ができる」と回答した人は17.0％（17人）で、自宅環境での生産性向上も一定数の支持を集めています。一方で「場所にとらわれず自由な環境で働ける」は6.0％（6人）にとどまりました。
- また「テレワークに特に魅力は感じない（オフィス勤務がよい）」と回答した人も18.0％（18人）おり、全体の約2割はオフィス勤務の方が自身に合っていると感じていることがうかがえます。
調査結果3：あなたがテレワークを行う際に特に不安やデメリットに感じることはなんですか？（複数回答可：注2）
- 最も多かったのは「特に不安やデメリットはない（問題なくテレワーク可能）」で29.0％（29人）となりました。約3割の人がテレワークの働き方に大きな不安を感じておらず、30代の中では在宅勤務が十分に定着している層が一定数存在することが分かります。
- 一方で「上司や同僚とのコミュニケーションが取りにくくなる」と回答した人が25.0％（25人）と多く、対面でのやり取りが減ることに懸念を感じている人も少なくありません。
- また、「労働時間とプライベート時間の区切りが難しい」（22.0％、22人）も上位に挙がっており、在宅勤務ならではのワークライフバランスの難しさを感じていることがうかがえます。
- そのほか、「IT機器・ツール操作や接続トラブルが不安である」（16.0％、16人）、「運動不足・健康面への悪影響が心配である」（14.0％、14人）、「自宅では集中できず、かえって業務効率が下がる」（13.0％、13人）、「仕事の評価が正当にされるか心配である」（13.0％、13人）といった回答が続きました。
まとめ：会社も個人も“柔軟性”がカギ～30代が求める新しい働き方～
1．30代の働き方志向は多様化し、「個別最適化」へ
- 今回の調査を通じて、30代会社員の働き方への志向が非常に多様化している実態が明らかになりました。完全テレワークを希望する層や従来型のオフィス勤務を求める層に加え、「会社や業務内容に応じて柔軟に働き方を選びたい」と考える層が拮抗しています。
- この結果から、多くの30代会社員が自らのライフスタイルや担当業務に最も適した働き方を模索していることが浮き彫りになっています。これは単なる流行ではなく、「個別最適化」が求められる時代へと働く価値観そのものが変化していることを示しています。
2．テレワークのメリットと課題―現場から見えるリアルな実情
- テレワークには、通勤負担の軽減や時間の自由度の向上、家庭との両立など、明確なメリットが存在し、多くの30代会社員に支持されています。
- 一方で、テレワークがすべての人に理想的というわけではなく、「上司や同僚とのコミュニケーションの難しさ」「労働時間とプライベートの境界の曖昧さ」「自宅での生産性低下」といったリアルな課題が根強く存在しています。企業や働き手がテレワークのメリットを最大限活かすためには、これらの課題を解決する具体的な施策や環境整備が不可欠となります。
3．企業に求められる柔軟で包括的な環境整備
- 今後企業に求められるのは、多様化する働き方に対応できる柔軟な制度設計と、それを支えるサポート体制の構築です。個々の社員が抱える事情やニーズを踏まえ、働き方の選択肢を広げる制度を整備するとともに、公平で透明性のある業務評価、円滑なコミュニケーションを支援する仕組みの整備が急務です。
- リモートとオフィス、それぞれの良さを最大限に活かし、社員が安心して働ける環境を整えることが、企業の持続的な成長や競争力強化に直結します。さらに、従業員から定期的にフィードバックを受け、制度を柔軟に更新し続ける姿勢を持つことが、これからの企業の競争力維持に欠かせない要素となるでしょう。
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