オフィスの1人当たりの面積の目安は？計算方法や広く確保するコツ

オフィスの移転や見直しを検討する際に、1人当たりの面積をどれくらい確保するかは重要なポイントです。

しかし従業員の人数や業務内容、業種によって必要な面積は異なります。

この記事では、オフィスの1人当たりの面積や計算方法を紹介します。

面積を広く確保するコツもあわせて解説していくので、より良い環境にしたい人はぜひ参考にしてみてください。

オフィスの1人当たり面積の目安は？

オフィスの1人当たりの面積は、広ければいいわけではありません。

オフィスの広さは賃料にも影響があるため、なるべく最低限の面積で収めたいと考える人が多いでしょう。

以下では法律の規定における目安と一般的なオフィス面積の目安を解説します。

法律の規定における目安は1人当たり約1.4坪

労働安全衛生法に基づく事務所衛生基準規則によると、オフィス面積は1人当たり約1.4坪（4.8平方メートル）以上確保する必要があります。

数値のなかには設備類も含まれるため、実際は設備関連を除く1坪が最低の面積になります。

なお、規定の面積は社員の健康と安全を確保するためで、実際はこの基準では不十分です。

一般的には1人当たり約3～4坪が目安

一般的なオフィスで効率的に業務を行うために、1人当たり約3～4坪のスペースを確保しましょう。

面積にはデスクスペースの他に、会議室や休憩室なども含まれます。

リフレッシュできる空間も含めることで、快適なオフィス環境を目指せます。

また一般的なデスクのサイズは120×60cmが多いですが、人が通れるスペースも考慮しなければいけません

ただし、面積が広すぎると距離を感じ、コミュニケーションを取りにくくなってしまいます。

レイアウトや家具の配置を工夫し、コミュニケーションを円滑に取れるスペースを確保することが大切です。

オフィス面積の計算方法

オフィス面積の計算方法を、2パターンに分けて紹介します。

それぞれ解説していきます。

従業員全員が出社する場合

従業員が全員出社する前提の場合は、次の計算式になります。

従業員数×1人当たりの面積＝オフィス面積

1人当たり3坪（10㎡）を確保する場合は、20人の従業員が在籍している会社なら200㎡が目安です。

また、外回りを良くする業種の場合などは、出社スタイルに合わせて調整する必要があります。

席数・出社数を考慮する場合

テレワークや時差出勤などを導入している場合は、在籍人数に対して出社人数は少ないと想定されます。

そのため、従業員数を出社率で修正し、1人当たりの面積を計算する方法が適しています。

（従業員数×出社率）×1人当たりの面積＝オフィス面積

たとえば20名の従業員が在籍しており、ピーク時で出社率が70％の場合は14人程度がオフィスを使用する計算です。

1人当たり3坪を必要面積とした場合は、140㎡がオフィス面積の目安です。

ただし、14人以上が出社するとオフィスが窮屈に感じる可能性があります。

従業員の大半が出社する日は、会議室を使うなどの工夫をしなければいけません。

オフィス面積を決める前に考慮するべきスペース

オフィス面積を決める前に、次のスペースも考慮しましょう。

• オフィスの実寸
• デスクや機器を配置する位置
• オフィスの通路幅
• スムーズに移動できる動線
• 業種・来客数に合う面積

それぞれ詳しく解説していきます。

オフィスの実寸

図面に記載されている面積は、壁の中心線から計算される場合が多く、実際に使用できるスペースとは限りません。

実際は壁の厚さ分が狭い場合もあるため、図面だけで判断せずにオフィスの実寸を測ることが大切です。

現在のオフィスを改修する場合も図面と現況は異なる可能性があるため、実寸は測っておきましょう。

デスクや機器を配置する位置

オフィスで使用するデスクや機器を配置する位置も考慮して、オフィスのレイアウトを決めましょう。

オフィス用の機器は大型なものもあるため、実際に設置する機器の面積を把握しておくことも大切です。

機器関連スペースは担当部署の近くに設置することで、効率的に業務が行えます。

また、デスクをどこに配置するかによって、業務への集中度や同僚とのコミュニケーションの方法が変わります。

代表的なデスクのレイアウトは次のとおりです。

業務内容によって、複数のモニターを使用する人やノートパソコン1台で作業する人など、デスクの大きさや数も変わります。

オフィスで使用予定のデスクや機器は、事前に必要な台数と寸法を算出して配置する位置を考えましょう。

オフィスの通路幅

通路幅が狭いと動線が悪くなり、業務効率も落ちる可能性があります。

そのため、オフィスの通路幅も考慮することが大切です。

通路幅の目安は次のとおりです。

従業員同士がスムーズにすれ違える通路幅を確保することで、作業効率も上がります。

また緊急時の避難経路としての役割もあります。

なお車椅子ユーザーの従業員や来訪者がいる可能性がある場合は、車椅子の幅も考慮することが大切です。

車椅子の幅は70cm程度なので、最低でも90cm、すれ違う場合は150cmは確保しておきましょう。

スムーズに移動できる動線

オフィス面積を決める際は、動線計画も重要なポイントです。

動線とは目的地までの移動経路を線にして表したもの。

動線が複雑になると、従業員同士のコミュニケーションが取りにくく、業務効率にも影響する可能性があります。

オフィスの動線を計画する際は、次のポイントを押さえておきましょう。

• ストレスなく移動できるか
• オフィス内の各設備へアクセスしやすいか
• 行き止まりや袋小路を作らない
• 設備の配置を考慮する
• 適切な通路幅を確保する
• 避難経路を確保する
• 余分な動線がないか確認する

オフィスの広さと従業員数によっては、メイン動線を広くとっても混む可能性があるため、一時的に利用できるサブ動線があると便利です。

従業員がどう動くかも分析すると、より良い動線を計画できます。

業種・来客数に合う面積

業種や来客数によって必要なオフィス面積は異なります。

たとえば金融機関や不動産業などの来客数が多い業種は、1人当たり4坪以上は確保するのが適切です。

一方、外回りが中心の営業職の場合は、3坪以下でも問題ないでしょう。

打ち合わせや会議が多い業種の場合は、広めに会議室の面積を確保するなどの工夫も必要です。

オフィスで1人当たり面積をなるべく広く確保するコツ

オフィスで1人当たりの面積を広く確保するために、次のコツを押さえましょう。

• ペーパーレス化
• 共有スペースを複数の役割で使用する
• 空間を広く見せるコンパクトな家具を選ぶ
• オフィスの出社数を減らす

それぞれ詳しく解説していきます。

ペーパーレス化

資料や書類の収納スペースが広い場合は、ペーパーレス化を図ることでオフィスの面積を増やせます。

これまで紙で運用していた文書や書類を電子化したり、紙の使用を最小限に抑えたりすることで、余分なスペースを削減できます。

余ったスペースを有効活用することで、1人当たり面積を広く確保できるでしょう。

保管期限を過ぎている資料や保管する必要がないものは、年に数回チェックしておくのがおすすめです。

電子データ化をすると事務作業の効率化を図れるだけでなく、印刷にかかるコストも削減できます。

共有スペースを複数の役割で使用する

会議室を昼食スペースに使用するなど、スペースに複数の役割を持たせることで、1人当たりの面積を確保できます。

共有スペースにする場合は、すぐにレイアウト変更ができるようにキャスター付きの机や椅子を採用するのもおすすめです。

なお、労働安全衛生法や労働安全衛生規則などで必要なスペースもあるため、法令を事前に確認してから計画しましょう。

空間を広く見せるコンパクトな家具を選ぶ

コンパクトサイズの家具を選ぶことで、オフィス家具が占める面積を削減できます。

オフィス家具が大きい場合は、目線が遮られて圧迫感や閉塞感を与える可能性があります。

背が低くスリムな家具を採用することで、開放感のある環境になるでしょう。

また、パーテーションを設置する箇所を減らすのも効果的です。

植物を利用したグリーンパーテーションに変えれば、圧迫感がなくなって従業員のストレス軽減も期待できます。

ノートパソコンを中心に使用する部署の場合は、コンパクトなサイズのデスクに変えることでスペースを有効活用できます。

作業範囲が狭くて済む場合は幅100cm以下、奥行60cm以下のデスクがおすすめです。

一方で、モニターや図面などを置いて作業することが多い場合は、幅140cm×奥行き80cm以上が適しています。

業務内容によって必要なスペースを検討し、適切なサイズの家具を採用しましょう。

オフィスの出社数を減らす

従業員数はそのままでオフィスの出社数を減らすために、テレワークやフリーアドレスを導入する方法があります。

リモートワークはネット環境さえあれば場所を選ばずに働けるため、従業員も通勤する時間を削減できるメリットがあります。

出社比率を調整できれば、オフィスの規模を縮小できて賃料や光熱費を削減することも可能です。

まとめ：自社に合わせたオフィス面積を検討し、快適な環境を実現しよう

オフィスで快適に仕事するためには、1人当たり3～4坪の面積を確保しましょう。

ただし業務内容や企業の規模、従業員の働き方によって必要なオフィススペースは異なります。

ペーパーレス化を採用するなど工夫をすれば、オフィスのスペースを有効活用できるようになるでしょう。

ぜひ本記事を参考に、従業員がストレスなく移動できる動線や通路幅、レイアウトなどに考慮して、最適なオフィス環境を実現してください。