名古屋のオフィスデザイン会社おすすめ7選！費用相場や工事の流れも解説

オフィスの改装をするときには、どの会社を選ぶべきか迷うことはありませんか。特に名古屋エリアには数多くのオフィスデザイン会社があるため、どこに依頼すればよいのかわからなくなることもあるでしょう。

そこで本記事では、名古屋で評判のオフィスデザイン会社を厳選して7社ご紹介します。また、オフィスの改装にかかる費用相場や工事の流れについても詳しく解説していきます。

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名古屋のオフィスデザイン会社おすすめ7選

名古屋のオフィスデザイン会社のおすすめ7選の費用相場と特徴を、一覧でまとめました。

それぞれのデザイン会社の特徴を、詳しく紹介していきます。

株式会社丸の木

引用：株式会社丸の木

株式会社丸の木は、東京都に本社を構えるオフィス及び店舗のデザインと施工を専門とする会社です。全国展開を行っており、これまでに1,000件以上の施工実績があります。

関連企業とのネットワークがあるため、専門スタッフが打ち合わせから引き渡しまで一貫して対応するのが特徴です。リフォームやスケルトン工事にも対応しています。

株式会社丸の木の詳細はこちら

LOGUE-ONE

引用：LOGUE-ONE

LOGUE-ONEは、愛知県名古屋市を拠点にオフィスや店舗のデザイン及び施工を行う会社です。小規模から大手企業まで対応しており、特に地域密着型のサービスで約30件の施工実績があります。

新設・リフォーム・居抜き物件と、多様なオフィス改装にも対応し、厨房設計も可能です。プランやデザインの相談から見積もりの提案、施工、アフターケアまで一貫して対応しています。

LOGUE-ONEの詳細はこちら

近畿トータルサービス株式会社

引用：近畿トータルサービス株式会社

近畿トータルサービス株式会社は、2014年設立の大阪府を基点に活動するデザイン会社です。主に、オフィスや店舗のリフォーム、LED照明、業務用エアコンの導入などを手掛けています。

年間約70件ものデザイン・施工実績があり、スケルトンから居抜き、リノベーションまで多岐にわたるニーズに対応しています。低コストで建材が供給できる点や、自社の施工部隊によるワンストップサービスが行えるのが強みです。

近畿トータルサービス株式会社の詳細はこちら

リーフデザインパーク株式会社

引用：リーフデザインパーク株式会社

リーフデザインパーク株式会社は、東京に本社を置くデザイン事務所です。対応は全国規模で、オフィスや店舗の内装デザインを得意としています。300件以上の実績があり、スケルトン案件から居抜き、リノベーションまで幅広く依頼可能です。

技術力の高い内装デザインと迅速なプロジェクト対応が強みです。提携施工業者との連携により、デザインから実施までスムーズなサービスを実現しています。

リーフデザインパーク株式会社の詳細はこちら

株式会社ドアーズ

引用：株式会社ドアーズ

株式会社ドアーズは、2015年に設立された愛知県名古屋市に本社を構えるデザイン会社で、オフィスや店舗の設計・デザインを専門に行っています。年間約20件の内装工事を手掛け、デザイン事務所として、設計とデザイン関連の受賞歴があります。

リフォームやスケルトン案件にも対応しており、大型店舗やビルの一棟設計も可能で、デザインのみならず機能性やメンテナンス性にも長けた設計提案をできるのが強みです。

株式会社ドアーズの詳細はこちら

株式会社マイスター

引用：株式会社マイスター

株式会社マイスターは、愛知県名古屋市に拠点を置くオフィス・店舗の内装デザインと施工専門会社です。設計やデザインの受賞歴を持つ社内デザイナーによる設計力と、施工力に強みがあります。

大型商業施設からスケルトン、居抜き案件まで幅広く対応しており、スピード重視の対応力と施工で、顧客満足を追求しています。

株式会社マイスターの詳細はこちら

株式会社 Imaeda Design

引用：株式会社Imaeda Design

株式会社Imaeda Designは、愛知県名古屋市に本社を置く、2009年設立のデザイン会社です。内装デザインや施工を中心にインテリアコーディネートも手掛けており、年間約100件の案件を実施しています。

スケルトン、居抜き案件なども対応可能で、最先端のVR技術を利用して、完成前の内装を具体的にイメージできるサービスを提供しています。

株式会社Imaeda Designの詳細はこちら

オフィスデザインの改装を依頼できる会社とは

ここでは、オフィスデザインの依頼先と可能な業務内容を解説します。

オフィスデザインの依頼先

オフィスデザインの改装を依頼できる企業は、内装業者のほかに複数の選択肢があります。依頼先ごとの特徴をまとめました。

業種によってそれぞれ特徴が異なるため、自社にあった依頼先を選ぶことが大切です。

依頼できる内容

オフィスデザイン会社に依頼できる業務内容は多岐にわたります。新規オフィスの場合には、初期のプラン提案から施工までを依頼可能です。

また、改装工事では、既存のオフィス空間のデザイン変更、オフィスレイアウトの計画と配置などにも対応しています。多くの場合、インターネット回線をはじめとした、ITシステムの更新や給排水設備・空調設備や電気設備の入れ替えも行っています。

さらに、内装工事だけでなく、オフィス家具の選定から配置、看板のデザインといった空間のコーディネートが依頼できる会社もあります。

依頼先企業の会社概要や沿革・代表メッセージもチェックしよう

採用情報などの公開状況も企業の信頼度チェックに

プライバシーポリシーや問い合わせ窓口も確認しておこう

SDGsやサステナビリティに配慮した内装・施工を検討する

オフィスデザインの改装にかかる費用相場

オフィスデザインの改装にかかる費用相場を、全面改装と部分改装に分けて解説します。

全面改装

オフィスの全面改装にかかる費用は、1坪あたり約10万円〜30万円が相場です。既存の内壁やクロスの撤去から、空調機器や電気設備の更新、オフィス家具の配置や内装デザインの変更が含まれます。

全面改装は、柱や梁といった主要な構造部分は残しつつ、内装や設備を入れ替える大規模な工事のことを指します。スケルトン改装とも呼ばれます。オフィスの間取りやレイアウトを変えられる、自由度の高い改装工事です。

一方で、工期が長くなり、部分改装に比べて費用も高くなる傾向があります。また、改装工事中には、通常営業を続けるためのスペースを確保するケースが一般的です。

仮オフィスとして賃貸オフィスを借りる場合は、賃料や荷物の搬入搬出費用を改装工事費用として見込んでおきましょう。

部分改装

オフィスの部分改装の坪単価は、1坪あたり約10万円が相場です。部分改装では、一部のエリアだけ工事を行うため、全面改装に比べてコストを削減できるメリットがあります。

例えば、会議室や受付エリア、店舗部分やショールーム部分といった一部分のみ、内装リフォームを行います。具体的な工事の例は、内壁の位置変更や照明・床材の改修などです。

部分改装は大掛かりな工事ではなく工期も短いため、通常業務を続けながらオフィス空間の工事を行えます。予算内でオフィス環境を変えたい企業におすすめです。

オフィスデザインの改装工事の流れ

オフィスデザインの改装工事は、以下の流れで進みます。

• 変更する目的を明確にする
• 依頼業者を選ぶ
• オフィスデザイン会社と契約する
• スケジュールを決める
• 工事を行う
• 引き渡し

それぞれ詳しく解説します。

変更する目的を明確にする

オフィス改装の目的を決めるときには、現状のオフィスの問題点をリストアップし、改善点や不足しているスペースや機能を洗い出します。

例えば、開放的なオフィス空間にしたい、集中できる作業場所を確保したいなど、改装の目的は事業所によってさまざまです。要望に優先順位をつけることで、限られた予算内で効果のある改装工事が実現できます。

また、明確な目的があれば、デザイン会社もより効率的かつ目的に沿った提案が可能となり、打ち合わせもスムーズに進むでしょう。

依頼業者を選ぶ

オフィスデザインの改装工事の依頼業者を選ぶときには、デザイン力・提案力・見積もりの内容・工期の長さを比較検討していきます。

予算と目的があっているかを確認し、合致しない場合は他の業者を検討することも重要です。また、アフターフォロー体制が整っている会社であれば、改装後に不具合が起こった場合でも安心です。

オフィスデザイン会社と契約する

契約書には工事範囲・費用・スケジュールなどが明記されているのが一般的です。

契約内容を慎重に確認し、理解できない部分や不明点があれば、デザイン会社に質問しましょう。

スケジュールを決める

オフィスデザイン会社と打ち合わせをして、施工のスケジュールを決めていきます。同時に、社内外に工事のお知らせを行うタイミングも考慮しましょう。

工事の遅れが通常の業務に影響を及ぼさないよう、スケジュールには余裕を持たせることが大切です。

工事を行う

壁・床・天井の内装工事だけでなく、電気や空調設備のような大掛かりな工事も行われることがあります。

全面改装を行う場合、業務に影響が出ないように、オフィスの一時移転が必要になることもあります。さらに、新しいオフィスに配置する家具なども、工事が始まる前に発注しておきましょう。計画的に進めることで、スムーズな改装が行えます。

引き渡し

引き渡しの段階で、依頼した内容が正確に反映されているかどうかをチェックしていきましょう。

内装のディテール、設備の機能性、全体の仕上がりを慎重に検討していきます。計画通りに工事が済んでいれば、正式な引き渡しが行われます。

よくある施工前後のQ&A

オフィスデザインを変更するときの注意点

オフィスデザインを変更するときには、以下の7点に注意しましょう。

• レイアウトは社員の意見を取り入れる
• 改装工事中の業務スペースを決めておく
• 改装可能な範囲を確認する
• 賃貸の場合は原状回復を考慮する
• 消防法や建築基準法を遵守する
• 複数者に見積もりを取る
• アフターサービスも要チェック

それぞれ、詳しく解説します。

レイアウトは社員の意見を取り入れる

オフィスデザインのレイアウトは、社員一人一人の働きやすさや効率の向上、生産性の向上に直結するため、社員の声は重要な情報源です。社員全体に向けてアンケートを行う、ヒアリングをするといった方法で、個々のニーズや改善提案を収集しましょう。

改装工事中の業務スペースを決めておく

オフィスデザインの改装工事中は、通常の業務を続けるための業務スペースを確保する必要があります。特に全体改装の場合、全スタッフが利用できる仮オフィスを準備しなければなりません。

そのため、レンタルオフィスやシェアオフィスを活用するのも1つの方法です。事前に複数の選択肢を検討し、アクセスの良さや賃料、必要な設備の有無を比較して、自社にあった仮オフィスを選びましょう。

改装可能な範囲を確認する

賃貸オフィスで改装を行う場合は、オーナーと事前に協議する必要があります。改装可能な範囲は物件によって大きく異なるため、計画を進める前にオーナーから許可を得ておきましょう。

事前に相談することで、不要なトラブルや追加費用の発生を防ぐことが可能です。

賃貸の場合は原状回復を考慮する

賃貸オフィスでデザイン変更を行う場合は、将来的に原状回復の義務があることを念頭に置く必要があります。原状回復とは、オフィスを退去するときに、入居時の状態に戻すことを指します。一般的には、賃貸契約の一部として定められています。

特に大規模な改装を行った場合、撤去や修復に多額の費用が発生することも珍しくありません。事前にオーナーに改装する旨を相談し、原状回復の条件を明確に理解した上で計画を進めることが重要です。

消防法や建築基準法を遵守する

オフィスのデザイン改装では、消防法や建築基準法などの法律を遵守することが欠かせません。建築関係の法律は、オフィスを安全に使用するためや、火災や災害から命を守る目的で定められています。

リノベーションを行うときには、ルールに従って計画を立てる必要があり、法的な要件を満たしていない改装工事は着工できない場合があります。

オフィスデザイン業者が専門知識を持っているとはいえ、依頼者自身も基本的な法規制の知識については押さえておくことをおすすめします。

複数者に見積もりを取る

オフィスの改装をする場合は、複数の業者から見積もりを取りましょう。コストの比較だけでなく、各業者の提案内容・実績・アフターサービスの質も比較検討できます。

また、相見積もりは価格交渉の材料にもなるため、予算内で納得のいく工事をしたいときには重要です。改装計画を進める前に、複数者の見積もりを取り、慎重に業者を選びましょう。

アフターサービスも要チェック

部分改装・原状回復を行う際の注意点

名古屋でオフィスを改装するならデザイン会社に依頼しましょう

オフィスを改装するときには、専門のデザイン会社に依頼することをおすすめします。依頼業者を選ぶときには、デザイン力や提案力、見積もり内容をよく確認し、複数社から見積もりを取りましょう。レイアウトを決めるときには、社員の意見を取り入れることも大切です。

全面改装する場合は、仮オフィスの確保をする必要もあるため、早めに計画を進めておくのがポイントです。本記事を参考にあなたの企業にあった会社を見つけて、理想のオフィス空間を実現しましょう。

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