ビジネスホンのリース総額費用はいくら？期間ごとに計算しました

電話でのやり取りが多いオフィスでは、ビジネスホンは欠かせない機器です。
便利なビジネスホンの導入方法に、企業の多くはリース購入を選択しています。

初期費用がなく、安い月額料金で利用できるリース契約を活用する企業は多いです。
これからビジネスホンの導入を考えている企業の中でも、初期費用を抑えるためにリース導入を考えている方は多いのではないでしょうか。

そこで本記事では、ビジネスホンのリース契約にかかる費用を期間ごとに計算して解説していきます。
ビジネスホンのリースをお考えの方はぜひ最後までご覧ください。

5~7年の利用期間に対するリース料の目安

リースにかかる費用はビジネスホンを新規で購入する際の金額にに料率をかけて算出されます。

料率は各リース会社によって設定されており、公表はされていませんが基本的に利用期間によって料率が変動します。
それによってリースの総額費用も変わってきます。

利用期間別に発生するリース料率

一般的に、リース提供会社のリース料の相場は以下のようになっています。

リースによって発生する月額料金と総額費用

ビジネスホンをリース契約によって購入すると、発生するのが月額料金です。

月額料金を支払うことで初期費用を抑えることができるリースですが、払う金額は具体的にどれほどなのでしょうか？
また、総額費用はいくらになるのでしょうか？

リースにともなう月額料金と総額の目安

例として、ビジネスホンを50万円分リース購入する場合、計算は以下のようになります。

リースする場合と購入する際の費用の差について

初期費用がかからず、すぐに機器を利用できる点が特徴的なリースですが、長期的な目線で考えると、新品購入した際の費用よりもリースにともなう費用は割高になります。

また、リースには維持費が含まれないことも多く、維持にともなう工事やメンテナンスが必要な場合は別途料金が発生します。

初期費用を抑えてリース契約を行うか、長期的に見たコストを考えて新規購入するかを考慮することが重要といえます。

再リースによってかかる費用

リースの利用期間が終了すると、原則として機器をリース会社に返却しなければなりません。

しかし、利用期間終了後再リースすることで、リース料が格段に安くなります。
リース会社によりますが、およそ従来の10分の1ほどになり、1年ごとの更新で契約する場合が多いです。

リースの総費用は利用期間が長いほど割安になる

今回はビジネスホンのリースにおける費用を解説してきました。自社にとってリースを行う際の判断をする材料となりましたでしょうか。

基本的にリース料率は期間が長いほど下がっていきます。
そのため、5年よりも7年借りた方が割安になっていきます。

ただし、ビジネスホンをリースした際、リースの利用率が上乗せされるため新品購入するよりも総額費用が割高になります。
それでもランニングコストがなくなるというメリットから、リースを選ぶ企業は多くあります。

ビジネスホンのリース費用に関しては、ぜひ本記事を参考にして進めていただければと思います。