2019.10.08

デジタルサイネージを活用した働き方改革とは?5つの活用方法を紹介

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編集部員 河田

編集部員の河田です。編集プロダクションでの書籍編集の経験を経て、現在はEMEAO!のWebコンテンツ編集・執筆とお客様へのインタビューを担当させていただいています。日々、コツコツと皆さんのお役に立つ情報を発信していきます!よろしくお願いします。

広告配信ツールとして用いられるデジタルサイネージですが、実は「働き方改革」にも役立つことをご存知でしょうか?

働き方改革は、会社全体で取り組まなければいけないもの。
それを手助けしてくれるデジタルサイネージの活用方法とは、どのようなものでしょうか?

本記事では、デジタルサイネージを働き方改革に活用する6つの方法をご紹介します。
効果的な働き方改革の方法を模索している事業者様は、ぜひ最後までご覧ください。

この記事でわかること
  • デジタルサイネージを働き方改革に活用する方法

デジタルサイネージを働き方改革に活用する方法

それではさっそく、デジタルサイネージがどのようにして働き方改革に役立つのか、その活用方法を解説してきます。
今回紹介する活用方法は、以下の6点です。

働き方改革にデジタルサイネージを活用する方法

  • 社員の退勤情報をデジタルサイネージで配信する
  • デジタルサイネージを社内広報に利用する
  • 業務成績の共有にデジタルサイネージを活用する
  • 他部署の業務内容をデジタルサイネージで共有する
  • 災害情報をデジタルサイネージで配信して社員の安全を確保する

活用法①社員の退勤情報をデジタルサイネージで配信する。

働き方改革として最も注目されているのは、過剰な労働時間の改善です。

過剰な残業を減らす方法として、残業時間を可視化して社内で共有するという手段があります。
デジタルサイネージに各部署や社員の退勤情報を配信する設定することで、どの部署が過剰に業務を抱えているのかということが分かりやすくなります。

デジタルサイネージを通して社内に就業時間を共有することで、働き方をかえようという意識の向上につながります。

活用法②デジタルサイネージを社内広報に利用する

デジタルサイネージは、社内広報の配信にも活用できます。

社内でのお知らせや広報を行う際、掲示板を活用したり回覧板という形で共有を行っているという場合は多いのではないでしょうか?
デジタルサイネージを活用することによって、広報誌を印刷したり回覧する手間を減らすことができます。

パソコンで作成したお知らせ内容を、そのままディスプレイに映すことができるため素早い共有とコスト削減を実現できます。

活用法③業務成績の定期連絡がしやすい

各部署の業務成績を社内で共有することは、部署間の連携を強めて業務効率を上げることにつながります。
業務成績の報告は、通常会議等でスクリーンにパワーポイントの資料を映すような形をとることが多いです。

しかし、業務で多忙のなか多くの人数に会議に集まってもらうことは、手間がかかるうえ集中力を落としてしまうことになります。
そこで、各部署に設置したデジタルサイネージに業務成績を映し出すことにより、オフィスから動かなくても共有が可能となります。

活用法④他部署の業務内容をデジタルサイネージで共有する

企業内に多数の部署がある場合、部署間の連携は非常に大事です。
どの部署がどのような業務を行っているかを把握しておくことで、ビジネスチャンスの拡大につながるでしょう。

ただ、他部署の業務内容を把握することは難しく、いくつも部署をもつ企業であれば全体会議のような場でしか共有が難しいという状況も多いと思います。
そこで業務内容をまとめた資料をデジタルサイネージで定期的に配信することで、他部署の動きを把握でき信頼度も高まることになります。

特に複数の部署で1つの事業を行う場合などは、進捗状況をしる手段にもなるため共有手段としてデジタルサイネージは適しています。

推進方法⑤災害情報をデジタルサイネージで配信して社員の安全を確保する

デジタルサイネージを設置することで、台風や地震などの災害が起きた際に、瞬時に社員に災害情報を届けることができます。

東日本大震災以降、緊急時の企業への被害を抑えて事業を継続できるようにするためのBCP(事業継続計画)対策が注目されています。
社内の損害を最小限に防ぐためにも、災害情報の素早い共有は重要になってくるでしょう。

デジタルサイネージは人的負担を減らして働き方改革を促すのに適している!

以上、デジタルサイネージを働き方改革に活用する6つの方法について解説してきました。

デジタルサイネージは、従来の人的負担やコストの削減といった面で活躍し、社内の情報が共有がしやすくなるというメリットがあります。
パソコンで作成した資料をそのままディスプレイに配信できるため、業務効率を下げることなく時間の短縮が可能となります。

なお、デジタルサイネージの種類によっては日時指定で定期配信できるようなシステムや、特定のディスプレイを指定して別のコンテンツを配信することも可能です。
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