買い替えの目安となる防犯カメラと周辺機器の耐用年数

防犯カメラにも耐用年数があり、知らずに長期間放っておくとある日突然壊れて、新しい機器を設置するまでに防犯カメラが使えないといった事態に陥るかもしれません。
また、レコーダーのような周辺機器の耐用年数も知っておくことで、スムーズな買い替えが可能となります。

本記事では、防犯カメラや周辺機器の耐用年数について解説します。
防犯カメラの買い替え時期を知りたいという事業者様は、ぜひ最後までご覧ください。

防犯カメラと周辺機器の耐用年数は何年？

防犯カメラや周辺機器の寿命はメーカーや機種によって異なっており、メーカーが問題なく使用できる期間として判断した『耐久年数』をパッケージや取り扱い説明書に記載しています。

しかし耐久年数はメーカー・機種ごとに差があるため、今回は目安として国税庁が定めている『法定耐用年数』をご紹介します。
周辺機器については、防犯カメラの運用には欠かすことのできない主な機器として、レコーダーとLANケーブルの2点に絞って耐用年数を解説していきます。

なお、防犯カメラの周辺機器を買い替える際にはこちらの防犯カメラの周辺機器・本体の導入費用の相場もあわせてご確認ください。

防犯カメラ単体の法定耐用年数

そもそも法定耐用年数とは、国税庁が商品に対する使用可能期間を示した年数であり、あらゆるカテゴリーで分類されています。

「光学機器、写真製作機器－カメラ、映画撮影機、映写機、望遠鏡」のカテゴリーに含まれる、カメラ単体の法定耐用年数は5年となっています。
参照：国税庁　NATIONAL TAX AGENCY　耐用年数（器具・備品）

ただし通信機能をもつ防犯カメラシステムの場合は「放送用設備」として扱われる場合もあり、その際は6年となります。
そのため、防犯カメラの法定耐用年数は5~６年であるといえるでしょう。

周辺機器の法定耐用年数

次に防犯カメラの周辺機器として、レコーダーとLANケーブルの法定耐用年数もご紹介していきます。

「事務機器、通信機器－電子計算機－その他のもの」に含まれる、レコーダーの法定耐用年数は5年。
「光ケーブル」に含まれるLANケーブルの法定耐用年数は、10年となります。
参照：国税庁　NATIONAL TAX AGENCY　耐用年数（器具・備品）、LAN設備の耐用年数の取扱いに関する質疑応答

そのため防犯カメラの周辺機器の耐用年数は、5～10年であるといえます。

実際は機種や環境よって防犯カメラの耐久性は大きな差がある！

防犯カメラの耐用年数はあくまで目安にすぎず、実際は機種や使用する環境によって耐久性に大きな差があります。

たとえば、屋内用の防犯カメラと屋外用の防犯カメラで考えた場合、屋外用は常に雨風やホコリにさらされることになるので、屋内用よりも短い期間で壊れやすい傾向があります。
また、湿気が多い場所や気温が高い場所に設置する場合も、寿命が縮まってしまいます。

耐久性はメーカーによっても異なっており、一般的に海外メーカーの機種は安価な分耐久性が低く、国内メーカーの機種は高価だが耐久性が高い傾向があります。
そのため、長く防犯カメラを使っていきたいのであれば、国内メーカーの防犯カメラを選ぶほうがよいでしょう。

機種・使用状況に関わらず防犯カメラの寿命をのばす方法としては、定期的に業者によるメンテナンを受けることが一番高い効果を期待できます。

防犯カメラ単体の耐用年数は5~6年、周辺機器の耐用年数は5～10年

以上、防犯カメラ単体の耐用年数と周辺機器の耐用年数について解説してきました。

防犯カメラ単体の法定耐用年数は5~6年、周辺機器であるレコーダーは5年、ケーブルは10年です。
そのため、防犯カメラの買い替え時期は単体であれば5～6年、周辺機器であれば5～10年が目安といえます。

しかし、耐用年数はあくまで目安でしかなく、機種によっては耐用年数よりも短く耐久年数が設定されているケースも多いです。
また、使用状況やメーカーによっても大きく耐久性に開きが出るため、防犯カメラの寿命を延ばしたいのであれば定期的なメンテナンスを受けたほうがよいでしょう。

使用状況にあった適切な防犯カメラの提案や、定期メンテナンスを依頼する際は専門の業者に任せることが一般的です。
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長く防犯カメラを使っていきたいという事業者様は、ぜひEMEAO!にご相談ください。