ビジネスホンの見積もりを有利に進める5つの価格交渉ポイント

本記事では、ビジネスホンの見積もりで価格交渉を有利に進めるための、5つのポイントを紹介します。

ビジネスホンの見積もりを取る前に確認しておきたい注意点

ビジネスホンの見積もりで価格交渉を行うことは重要ですが、安くしたいからといって価格重視だけで業者を選ぶことは危険です。
なぜなら、相場よりも非常に格安の場合はビジネスホンの性能に問題があったり、保守などのサポート内容が十分ではない可能性もあるからです。

また、見積もり内容が明確でない場合も注意が必要です。
特に見積もり内容の項目で、「工事費一式」や「物品一式」など大雑把な項目名のみで記載されている場合はよい業者であるとはいえません。

ビジネスホンの見積もりを取る前には、まず信用できる業者を選び見積もり内容が詳細であるかを確認しましょう。

ビジネスホンの見積もりで使える価格交渉のポイント

ビジネスホンの見積もりを安くとるポイントを紹介します！

ビジネスホンの見積もりは、企業の規模や業種に合わせた最適な機種やプランを選んだうえでの適正価格であることが重要です。
しかし、スタートアップしたばかりやコロナウイルスの影響により、なるべく費用を抑えたいという事業者様もいらっしゃると思います。

そこで、今回はビジネスホンの見積もり時に価格交渉を有利に進める5つのポイントをご紹介します。
あくまで見積もり時の費用を格安にするための価格交渉ポイントですので、企業によっては最適な選択ではないこともあります。

そのことを念頭において、ご覧ください。

ポイント①必要な機能のみを搭載したビジネスホンを選ぶ

ビジネスホンの見積もり時に、価格交渉を行うポイントの1つとして、必要な機能のみを搭載した機種を選ぶことがあげられます。

ビジネスホンの機能は実に多様であり、実際には業務で使わない機能も含まれているケースがあります。
多機能であればあるほどビジネスホン本体の価格は高くなる傾向にあるので、コストを抑えるのなら実際に使う機能のみに厳選して必要最低限の機能を搭載した機種を選びましょう。

自社にとってどのような機能が必要なのか分からない場合は、業者に業務内容やどのような使い方をしたいのかなどを相談して最適な機種を提案してもらいましょう。

ポイント②中古品や型落ち品の購入を視野に入れる

中古品や型落ち品のビジネスホンなら見積もりを安くとれる！

ビジネスホンは新品ではなく、中古品や型落ち品のビジネスホンの導入を視野に入れることで見積もりの価格を抑えることができます。

ビジネスホンの基本機能は新品、中古品にかかわらずほとんど性能の差はなく、開発サイクルが短いため数年単位で最新機種がリリースされます。
そのため、中古品や型落ち品でも最新機種とさほど変わらない機種が大きく値下げされて提供されることがほとんどです。

最新機能や新品へのこだわりがない場合は、業者に見積もりを依頼する際「中古品や型落ち品での購入も視野に入れている」と伝えておくことで大きく見積もりが安くなることがあります。

ポイント③ビジネスホンの導入に必要な費用の相場を知っておく

業者にビジネスホン導入の見積もりを依頼する際は、相場を知っておくことで価格交渉を有利に進められます。
なぜなら、相場を知ることで実際に提示された見積もり金額よりどれほど高いのか、もしくは安いのかを判断することが出来るからです。

見積もり金額が相場よりも高い場合は、業者に指摘することで値引きしてもらえる可能性があります。
ただし、相場よりも安すぎる場合は、サービスやビジネスホン自体に問題がある場合もあるので注意しましょう。

新品のビジネスホンと主装置を購入する場合、電話機1台で約3～5万円、主装置1台15～30万円ほどかかります。
中古品の場合は電話機1台約6,000～1万円、主装置1台5,000～1万5,000円ほどとなります。
さらに、別途で1台あたり41,000円ほどの工事費も発生します。

もちろん、金額は設置する台数や作業するスタッフの数によっても変動するため、見積もりの内訳として工事費用の金額を出してもらうと費用感の見極めがしやすいでしょう。
なお、ビジネスホンの導入方法として選ばれることの多いリース契約の相場については、こちらのビジネスホンリースで必要となる費用の相場をご確認ください。

ポイント④Web販売・販売代理店等の複数の業者で相見積もりをとる

ビジネスホンの見積もりを行う際、複数の業者で相見積もりをすることで価格競争を起こし格安に抑えることができるでしょう。
見積もり金額は業者ごとに異なるため、相見積もりで価格競争を行わせることにより結果的に安く見積もりがとれる可能性が高くなります。

実際に、業者に相見積もりを取ることを伝えることで、当初の見積もりより安くなったケースは多々あります。
業者側も相見積もりを取られることは想定しているので、失礼となる行為と思われることはありません。

また、Web販売の専門店や販売代理店の業者から相見積もりをとることで、さらに見積もり金額を抑えられるでしょう。

Web販売は人件費の負担が少ないため、店舗販売よりも安いケースが多く値引きにも柔軟に対応してくれます。
販売代理店の見積もりは、メーカーからの販売手数料を値引きの一部に使用することもあるため、交渉次第でいくらかの値引きが期待できます。

ポイント⑤定額保守契約は結ばないほうがいい

ビジネスホンの定額保守契約を結んだ場合、毎月定額保守料金を支払う必要があります。
しかし、ビジネスホンはかなり頑丈に作られているため、手荒な使い方をしない限り故障することはほとんどありません。

そのため、定額保守契約は結ばないほうが見積もりを安くとれる上、ランニングコスト削減につながります。
ただし、万が一に備えてスポット保守契約や災害時サポートを結んでおくとよいでしょう。

スポット保守契約は、故障や不具合が起きた際に都度修理費を払うという契約です。
災害時サポートは、地震や火災・落雷などの自然災害が原因でビジネスホンがが故障した際に、修理を行ってくれる保守契約です。

特に災害時サポートは、スポット保守ではフォローできない自然災害時の保守となるため、依頼する業者が対応している場合は加入しておくと安心です。

ビジネスホンの大手メーカーと代表機種

国内でビジネスホンを提供している大手メーカーは8社あり、それぞれに特徴的な機種をリリースしています。
以下に、ビジネスホンメーカー8社の代表機種とその特徴をまとめました。

上記のように、メーカーのリリースしている代表機種ごとにそれぞれ強みがあります。
ビジネスホンメーカーごとの特徴については、こちらのビジネスホンメーカー8選の特徴もあわせてご覧ください。

ビジネスホン業者選びのポイント

ビジネスホンの見積もりを依頼する際は、優良なビジネスホン業者を選んだうえで見積もりの交渉を行うことが重要です。
以下のポイントを押さえて、自社にとって優良なビジネスホン業者を選びましょう。

ポイント①現地調査を行ってくれるか

ビジネスホンは基本的に設置工事が必要となるため、現地調査が行われることが多いです。
しかし、中には現地調査をせずに当日設置工事を行うことで、予定にない作業や器具・部品が必要だと判明して追加費用が発生するケースも多々あります。

細かい見積もり書は現地調査を行わなくては作成できないため、必ず現地調査を行ってくれるかを確認しましょう。

ポイント②ビジネスホンの機種選定や導入方法の提案をしてくれるか

ビジネスホンはさまざまなメーカーから多数の機種が出ているため、特徴をよく知っておかなければ機種選定も難しくなります。

そのため、条件や使用する環境などを相談して、最適な機種を選定してくれる業者を選びましょう。
特に複数メーカーを取り扱っており、メーカーや機種の特徴に精通している場合だと信用できます。
また、予算や使用期間にあわせて導入方法を選べる業者であれば、トラブルのリスクも軽減できます。

ポイント③レスポンスは早いか

ビジネスホンが故障した場合や導入を急いでいる場合、サポートが充実している業者であっても、レスポンスが遅ければ意味がありません。

スムーズな導入を行うためにも、対応スピードの早いビジネスホン業者に依頼しましょう。
目安としては最初に問い合わせた時のレスポンスが早ければ、契約後の導入や修理の対応も早い場合が多いです。
逆に連絡が遅い場合は、契約後も対応が遅くトラブルになる可能性も高いので注意が必要です。

価格交渉の5つのポイントをおさえた上で、ビジネスホン導入の見積もりを取ろう！

以上、ビジネスホンの見積もりで使える価格交渉の5つのポイントを紹介してきました。

ビジネスホンの見積もりを安くするためには、まず価格交渉に対応してもらえそうな業者を選びさまざまな交渉材料をもって業者と相談をしましょう。
自社にとって必要最低限の機能を搭載した機種を選び、業者間で価格競争を起こさせることが見積もりを安くするポイントです。

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