複合機に関する費用の勘定項目を購入・リース・レンタルそれぞれの場合に分けて紹介

「複合機を導入した場合、購入とリース契約それぞれで勘定項目はどう処理するの？」
という疑問をお持ちの事業者様もいらっしゃいますよね。

そこで当記事では複合機に関する勘定項目を導入方法ごとに紹介します。
複合機の導入にあたり、購入とリース契約それぞれの場合の勘定項目を知りたい事業者様は、ぜひご一読ください。

リース契約の仕組みや料金相場を知りたい方は以下の記事をご覧ください。
関連記事：複合機のリース契約はどんな仕組み？料金相場やおすすめ業者を紹介

複合機を購入（買い取り）した場合の勘定項目

複合機を購入（買い取り）した場合、勘定項目は購入金額によって変わります。
勘定項目の変化ラインは、１０万円です。

複合機の勘定項目①購入価格が10万円未満の場合

複合機の購入価格が10万円未満の場合、複合機の勘定項目は『消耗品費（販売管理費勘定）』となります。

税法上、複合機の購入価格が10万円未満の場合は、少額減価償却資産として損金処理が可能です。
そのため『消耗品費（販売管理費勘定）』として一括で購入時に費用計上します。

複合機の勘定項目②購入価格が10万円以上の場合

購入価格が10万円以上の場合、複合機の勘定項目は『工具器具備品（有形固定資産勘定）』となります。
購入価格が10万円以上の場合は、購入時に費用計上することはできません。
資産として減価償却しながら、5年かけて計上します。

そのため、『工具器具備品（有形固定資産勘定）』として仕分けします。

複合機を購入した場合の、複合機の廃棄代の勘定項目

また、複合機を購入した場合の、複合機の廃棄代は、『雑費』となります。

複合機をリースした場合の勘定項目

複合機をリースした場合の勘定項目は、『リース資産』となります。
この場合、取得時に資産として計上します。

なお、リース料支払い時の勘定項目は、『リース債務』『支払利息』となります。
リース料が具体的にはどれくらいの金額になるか気になる事業者様は、複合機のリース料金の相場表をご覧ください。

複合機をリースした場合のカウンター料金の勘定項目

複合機をリースした場合のカウンター料金の勘定項目は、『消耗品費』となります。

リースで貸与された複合機の返却費の勘定項目

また、リースで貸与された複合機の返却費の勘定項目は、『荷造発送費』となります。

複合機をレンタルした場合の勘定項目

複合機をレンタルした場合の勘定項目は、『賃借料』です。

導入方法によらずかかる複合機に関する費用の勘定項目の一覧

導入方法によらず発生する複合機に関する費用は、主に以下の３つです。

上記は、具体的にはそれぞれ以下の勘定項目となります。

複合機に関する勘定項目は、購入の場合は１０万円を境に消耗品費から工具器具備品に代わり、リース時の場合はリース資産！

以上、複合機に関する勘定項目を導入方法ごとに紹介しました。
複合機に関する勘定項目は、購入の場合は１０万円を境に消耗品費から工具器具備品に代わり、リース時の場合はリース資産となります。

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