2019.10.28

業務系アプリの開発を依頼する際に抑えておきたい2つのポイント

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編集部員 濵岸

編集部員の濵岸と申します。コンテンツ作成と取材を主に担当しております。身長が低いため学生時代は「お豆」と呼ばれていました!豆らしく、皆様の役に立つ記事を「マメに豆知識を!」の意識で作成します!どうぞよろしくお願いいたします!

業務をスムーズに行うための社内アプリを導入している企業は少なくありません。
既製品ではカバーが難しい業務でも、自社用に業務用アプリを開発するという方法もあります。

では、自社用の業務アプリの開発を外注する際、どのような点に気をつければよいのでしょうか?

本記事では、業務系アプリの開発を依頼する際に、気を付けるべきポイントを紹介します。
社内独自の業務系アプリの導入をお考えの方は、ぜひ最後までご覧ください。

この記事でわかること
  • 業務系アプリの開発を依頼する際の注意点
  • 自社独自の業務アプリを開発するメリット

ポイント①アプリを使ってどんな業務をするか明確に伝える

業務系アプリを開発する際に重要なことは、使用目的やアプリを活用したい業務の内容を明確にすることです。

例えば会社のデータベースアプリを作成する場合、データの収集機能のような基本機能はもちろん必要です。
しかし、それだけは市販のアプリでも補えます。

社内アプリを作る意味としては、業務内容の細かい部分まで役に立つ機能を搭載することで、市販のアプリと差別化できることにあります。
社内独自のカテゴリ別で整理する機能のような、自社の業務内容に合った要求を開発会社に伝えるべきでしょう。

アプリ開発会社とは、細かいヒアリングを行って、本当に欲しい機能が搭載されるかをしっかり確認しましょう。

独自の業務アプリを開発するメリット

社内専用の業務系アプリを開発するメリットとしては、過不足なく自社の業務内容に寄り添った機能を持っている点にあります。

市販の業務系アプリは、一般的に使われる基本機能のみを搭載したものが多いため、欲しい機能をカスタマイズすることができません。
しかし、社内独自でアプリを開発すると、必要な機能を1つに集約できるのでスムーズに業務を行うことができます。

スタッフ全員が共通のものを使っているためデータの共有がしやすいこともメリットの1つです。

ポイント②シンプルな作りを意識する

業務系アプリは社内業務で使用するため、シンプルで使いやすい必要があります。

市販のアプリでは、ポップアップ広告や課金機能を搭載している場合がほとんどです。
しかし、社内アプリの場合、それらを排除して必要な機能のみをカスタマイズすることができます。

社内独自の業務系アプリは、取引先の方にも利用してもらうケースもあります。
例としては、運送業者で商品がいつ届くかの進捗アプリを、発送者側、ドライバー、お届け先の人達が利用するとします。
すると商品が今どこにあるのか、どの段階にいるのかをリアルタイムで追跡ができ、連絡が取りやすくなります。

自社の従業員のみならず、顧客も利用する場合があるのであればなお、よりシンプルな構成で利用者の使いやすさを意識することで効率化が望めます。

自社にぴったりな専用アプリを依頼して、業務効率化を目指そう

今回は、業務系アプリの開発を依頼する際のポイントについて解説してきました。
自社にとって業務系アプリの開発委託が必要か判断する材料にとなりましたでしょうか。

アプリの開発依頼には、最低でも数百万程度の費用がかかってしまうものです。
しかし、自社の業務に最適化されたアプリを導入することで、市販品を使うよりもさらなる効率化が期待できます。
結果的に、大きな費用対効果を得られるのであれば、費用をかけて開発するのもマイナスではありません。

業務系アプリの開発依頼をお考えの方は、ぜひ本記事を参考にしていただければと思います。

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