【年代別調査:40代編】会計行動「セルフ派 vs 有人派」～柔軟さと慎重さが交差する世代～(店舗デザインマッチングサイト『エミーオ』調べ)

近年、セルフ会計やQRコード決済など、新しい会計の仕組みが広がり、買い物のスタイルは変わりつつあります。そんな中で40代は、どんな方法を好み、新しい仕組みをどのように受け止めているのでしょうか。

このような状況を受けて、厳選された優良業者を紹介する店舗デザインマッチングサイト『エミーオ（hhttps://emeao.jp/guide/officedesign/officedesign-knowlege/post-49673/ ）』は、40代の男女100名を対象にアンケート調査を実施しました。「好みの会計方法」「選ぶ理由」「新しい仕組みへの姿勢」という3つの観点から、40代の買い物時の行動や意識を明らかにしています。

新しい会計システムの導入やサービス改善を検討する企業にとって、40代の選好や新しい仕組みに対する姿勢を把握することは、実践的な戦略づくりの手がかりとなるでしょう。

調査結果1：コンビニ・スーパーでの会計方法として、最も好むものはどれですか？

• 最も多かったのは「特にこだわらない」と答えた人で、44.0％（44人）を占めました。会計方式に強い好みを持たず、状況に応じて柔軟に利用している様子がうかがえます。
• 次いで「有人レジ会計（レジスタッフが対応する方式）」が34.0％（34人）となり、安心感や対面でのやり取りを重視する層の存在が見て取れます。
• 「セルフ会計（自分で端末や機械を操作して精算する方式）」は22.0％（22人）にとどまり、効率性を求める層も一定数いるものの、40代では依然として有人対応や柔軟な利用スタンスが主流であることが示されています。

調査結果2：好みの会計方法を選ぶ理由は何ですか？（対象：Q1でセルフ会計／有人レジ会計の選択者のみ、複数回答可・注1）

• 最も多かったのは「支払いが簡単・スムーズ」で42.9％（24人）となり、日常の買い物においてストレスなく会計を済ませたいという意識が強いことがうかがえます。
• 次いで「待ち時間が短い」が35.7％（20人）、「ポイント・クーポンが使いやすい」が25.0％（14人）と続き、効率性とお得さの両方を重視する傾向が見て取れます。
• また「スタッフとのやり取りが少なくて気楽」や「スタッフとのやり取りがあって安心」といった回答も一定数あり、利便性を求める一方で、接客との関わり方に対する考え方は人によって分かれることがわかります。
• その他「会計の正確さ」「操作が簡単」といった実務的な側面も挙げられており、40代では効率性を軸としつつ、安心感や利便性をバランスよく求めている様子がうかがえます。

調査結果3：新しい会計方式（例：スマホでの事前精算や完全レジレス）が導入された場合、あなたはどうしますか？

• 最も多かったのは「周囲が使い始めたら試す」と「慣れた方法を変えない」で、いずれも30.0％（30人）という結果でした。
• 新しい仕組みに対しては、自ら率先して試すよりも、まわりの動きを見てから判断する“慎重な受け入れ方”が40代の特徴として表れています。
• 加えて、現在の方法を維持する姿勢が同率で見られたことからも、安定性や慣れを重視する意識が強いことがうかがえます。
• 一方で「店員に案内されたら使う」が25.0％（25人）を占め、導入の後押しとして店舗スタッフのサポートが重要な役割を果たしている様子も見て取れます。
• 「導入直後から試す」は15.0％（15人）にとどまり、新たな技術への即時対応は一部に限られている傾向です。

まとめ：効率も大事、安心も大事 ～40代の会計スタイルとは～

• 40代の会計行動には、「柔軟さ」と「安心感」を両立させたいという価値観が色濃く表れました。会計方法に強いこだわりを持たない層が最多となった一方で、対面対応を支持する声も根強く、利便性を受け入れつつも“人との関わり”を大切にする意識が感じられます。
• 会計方法を選ぶ理由としては「支払いのスムーズさ」や「待ち時間の短さ」といった効率性が重視される一方で、「ポイントの使いやすさ」や「スタッフとのやり取り」といった実用性や心理的安心も評価されており、選択基準は一面的ではありません。
• また、新しい会計方式への反応をみると、率先して試す層は一部にとどまり、多くは周囲の様子や店舗の案内をきっかけに取り入れるなど、変化に対しては比較的慎重に向き合う傾向がうかがえます。現状維持を望む層も一定数存在し、40代は利便性と信頼性のバランスを重視した行動を取る世代であることが示されました。
• これらの結果は、企業にとって40代を対象とした会計サービスや店舗設計を行う上で、効率性を実感できる仕組みと、利用時の安心感を両立させる工夫が不可欠であることを示しています。新しい会計システムの普及には、利便性を打ち出すだけでなく、スタッフによる案内や周囲の利用促進といった「安心材料」を組み合わせることが、この世代の受容を広げる鍵となるでしょう。